採用活動において、企業の口コミや評判は想像以上に大きな影響力を持っています。

特に、ネガティブな口コミが拡散されてしまうと、応募者の減少や内定辞退につながるため、深刻な採用難を引き起こす可能性もあります。

しかし、実際にはそのリスクに対する具体的な対策を講じている企業はまだ少ないのが現状です。

本記事では、採用担当者が知っておくべき口コミサイトへの具体的な風評被害対策と、応募者の信頼を高めて採用強化につなげる方法について解説します。

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口コミで応募者が減っているのに対策する会社は少ない

企業にとって口コミの影響力は大きいです。

2024年に、中小企業の採用担当者109名を対象に行われた調査によると、ネガティブな口コミが原因で応募者が減ったと感じている人が約7割もいることが分かりました。

また、それらの風評被害を防止するために何か対策をしているかという質問では、全体の約6割が対策をしていないと回答しています。

このことから、口コミで応募者が減っている実感があるのにもかかわらず、対策をしていない企業が多いことが分かります。

また以下のようなデータもあります。

対策を行わない理由において、33.8%の人が「専門知識を持つ人材がいない」と、そして24.6%の人が「効果的な対策方法がわからない」と回答しています。

これは言い方を変えると、専門知識があったり対策方法が分かれば、対策できる余地があるということです。

風評被害はなかなか被害が目に見えにくく、放置してしまいがちです。ただ知らない間に、取り返しがつかない大きな風評被害となって顕在化する可能性があります。

この記事では風評被害の影響や、対策の専門知識や方法を解説しているので参考にしてください。

ネガティブな口コミ・評判が採用に与える影響

ネガティブな口コミは、企業の採用担当者にとって悩みの種です。

ひとたび「○○会社はブラックだ！」などと書き込まれてしまうと、そのたった一つの口コミが大多数の人にネガティブなイメージを植え付けさせてしまいます。

ここでは、そのような風評被害の先に起こりうる企業への悪影響について解説します。

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就活応募者の減少

ネガティブな口コミは、就活応募者の減少を招きます。

なぜなら就活応募者の多くは、企業の口コミが見られる就職サイトで、自分が応募する企業を事前に調べているからです。

「残業が多い」「昇給できない」「上司が厳しい」といったネガティブな口コミが目に入ってしまうと、誰でも応募をためらってしまいます。

特にZ世代と呼ばれる若者においては、ブラック企業に入ったら人生が終わってしまうと、上の世代の実体験をネットで見聞きしているため、予防線を強めに貼っています。

そのため、ちょっとネガティブな言葉を目にしただけで、応募意欲が一気に下がる可能性が高く注意しなければいけません。　

内定辞退

ネガティブな口コミが原因で、採用内定を後から辞退される可能性があります。

新入社員にとって、その企業は初めての社会経験となるため不安も大きいです。内定が決まったとしても、4月の入社までは不安でいっぱいのため、企業の口コミサイトを見て心を安心させようとします。

企業の口コミサイトの多くは、実際に働いた人の口コミが書かれているため、職場の雰囲気をイメージしやすく、そのような不安な学生の味方になります。

ただ、現場の声は味方になる一方で、「○○会社はブラックだ！」のような強烈な言葉を目にした時、果たしてその学生は4月にそこで働く気持ちになるでしょうか。

内定辞退の理由は本人が答えない限り分かりませんが、理由となる発端が実は口コミのネガティブな言葉だったということは考えられます。

採用コストの増加

ネガティブな口コミによって、応募者が減り内定辞退が相次ぐと、企業としては想定していた人数に足りなくなってしまう恐れがあります。

採用人数が足りなければ、追加で採用面接をしたり、中途社員を雇うなど別の手段にせまられる可能性があります。

求人サイトへの掲載費用もタダではないので、長引けばそれだけ費用が増すため注意が必要です。また、採用に掛ける時間（面接の予定を組んだり）も徐々にかさんでいくことになるので、結果的として大きなコスト負担につながってしまいます。　

長期的な企業の成長の妨げ

ネガティブな口コミから起因する人手不足は、やげて企業の成長を妨げてしまいます。

今年は採用人数が減ったけど、また来年その分だけ多くの新入社員を雇えばいいという考えは浅はかです。

なぜなら風評被害は、時間が経つほどひどくなるからです。何も対策を打たなければ、企業のイメージは日を増すごとに悪くなり、ますます応募者は減っていきます。

長期的に見ても、新人が入ってこない会社は未来のない会社と言えます。

風評被害によって、若手を育てることで稼ぎ頭になってもらうという至極あたり前の好循環が生まれなくなります。

採用時、応募者に企業のネガティブな評判がバレる理由

企業がネット上でネガティブな評判を受けることで、風評被害は生まれます。ただそのネガティブな評判がどこで生まれているのか、その具体的な発生源を考えたことはありますか。

ここでは、企業のネガティブな評判が世間にバレる場所とその理由について解説します。

転職サイトの口コミ

企業のネガティブな評判が広がりやすい代表的なものは、転職サイトの口コミです。

転職サイトでは、過去に働いたことがある人や、現役で働いている人の口コミ、つまり「生の声」を見ることができます。この「生の声」は信憑性が高く、参考にされやすい口コミと言えます。

また転職サイトの多くは文章による口コミだけでなく、年収や福利厚生といった詳細なデータまで書き込むことができます。これによって、その会社で働いていなくてもある程度会社のイメージを掴むことができます。

つまり、転職サイトでネガティブな口コミを書かれるということは、その会社の評判がネガティブなイメージになってしまうことに直結してしまいます。

SNS上の評判

SNS上の評判も、企業にとっては気を付けなければいけません。例えば、社員が何か問題行動を起こして炎上したら、SNSの拡散性の高さによって、その評判は一気に下がります。

またSNS上では、いろんな噂が飛び交いやすく、デマや誹謗中傷の元になっています。実際に起こっていないことまでも、まるで本当のことのように書かれて、風評被害が想定以上に大きくなる危険性があります。

SNS上のネガティブな評判は対策が難しいため、そもそも悪く書かれないようにする未然防止策が重要です。　

会社説明会・面接

企業の採用活動の一つである、会社説明会や面接でネガティブな評判がバレることもあります。

例えば会社説明会で、応募者から「昇給しにくいと聞きましたが本当ですか？」と質問があれば、これはネガティブな評判として多くの人に不安を共有させることになります。

また個人の面接の場においても「残業は50時間以上ありますか？」など、応募者は鋭い質問をしてくることがあるので気を付けなければいけません。

採用する側としては、これらの鋭い質問に柔軟な受け答えができるように事前準備をしておく必要があります。もちろん、いいように取り繕ってウソの回答をすることはご法度です。

このような場面で上手く立ち回るためにも、そもそもの企業の透明性や健全性を高めておく必要があります。　

社名検索時のネガティブなキーワード候補

応募者が企業の会社名をネット検索したときに、ネガティブなワードが出て評判の悪さがバレることもあります。

Googleのような検索エンジンでは、一つのキーワードを入力するとそれに関連するキーワード候補が出てきます。これをサジェストと呼びますが、時に以下のようなネガティブなキーワードが出てしまうことがあります。

このようなネガティブなキーワードは、ネット上でそれらの噂が広がり多く検索されることで表示される可能性があります。

応募者は、基本的に面接前に一度は会社のHPを下調べします。その時に、このようなキーワードが応募者の目に飛び込めば風評被害につながるため、対策しておくことが重要です。

また、ネガティブなサジェストから、ネガティブな記事に行き着く可能性が高まります。

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検索結果のネガティブな評判の記事

サジェストと同様に、ネットの検索結果にネガティブな記事が出てきて、企業の評判の悪さがバレることもあります。

例えば、過去の会社の不祥事がネットニュースの記事となっていて、検索結果の会社HPの真下にその記事が表示されていると、会社のブランドイメージは下がります。

また、ネットニュースの記事だけでなく、SNSのネガティブな投稿や転職サイトのネガティブな口コミも、検索結果に出てくる可能性があります。

GoogleやYahooのような、不特定多数の人が使う検索サイトの検索結果に、このようなネガティブな情報が会社HPと一緒に並んでしまうことで、風評被害が大きくなってしまいます。

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採用難につながるネガティブな口コミを書かれるサイト

企業の転職サイトのネガティブな口コミは、放置すると風評被害となり、採用難につながるリスクがあります。

そのため採用担当者としては、どのようなサイトでネガティブな口コミを書かれているのか、認識する必要があります。

ここでは、採用難につながるネガティブな口コミを書かれる可能性のある転職サイトを紹介します。

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転職会議

転職会議は、会員数980万人以上、口コミ情報440万件以上が掲載されている、日本でも最大級の転職サイトです。利用者と口コミの多さから、このサイトにネガティブな口コミを書かれた場合の風評被害が大きいことは明らかです。

転職会議では、以下のような口コミのデータが表示されます。これらは、実際に働く人や元社員による信憑性の高い情報として、就職希望者の参考になっています。

特に「退職理由」は、ネガティブな口コミが書かれやすい項目になっています。

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OpenWork

OpenWorkは、年収や社員の口コミが約1,800万件も書き込まれている有名な転職サイトです。

一般的な転職サイトですが、OpenWorkでは現役社員の口コミが参考になるということから、毎年約25万人、就活生の2人に1人がこのサイトを利用していると言われています。（参考：OpenWork）

OpenWorkでも、「退職検討理由」という項目があり、ネガティブな口コミが書かれやすくなっています。また加えて「経営者への提言」という項目も、不満を書き込まれやすい特徴があります。

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Indeed

Indeedでは、世界最大の求人検索エンジンとして世界中の利用者がいます。日本においても正社員登用に限らず、アルバイトや派遣社員の求人も掲載されており、月間約2,390万人が利用しています。（参考：Indeed）

日本企業でも、今や外国人労働者が必要とされているところは多いです。例えば外国人が「日本でもIndeedが使えるのか」と、Indeedを頼りに職探しをすることが考えられます。そのため、Indeedにネガティブなことを書かれると、外国人の採用に悪影響が出る可能性もあります。

Indeedでは口コミの書き込みと、各カテゴリを5段階評価するようになっています。

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就活会議

就活会議は、学生を対象とした就職サイトです。このサイトは一般的な転職サイトと違い、完全に学生専用で利用には学校のメールアドレスや学生証が必要になっています。

2024年に就活生に向けて行われた調査では、「就職活動で最も利用した就職サイト」の第3位にもなっている通り、就活生の利用が多いことが分かります。（参考：HR総研×就活会議：2025年新卒学生の就職活動動向調査）そのため、就活会議のネガティブな口コミは、新入社員の採用難につながる可能性が高いです。

また就活会議の口コミは、転職会議の口コミが流用されています。これは、もともと運営会社が同じだったためです。（現在は違う）そのため、転職会議のネガティブな口コミは、2つのサイトに悪影響を与えることになっています。

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エンゲージ会社の評判

「エンゲージ会社の評判」は、約3,000万件以上の口コミが掲載されている、転職サイトです。昔はエンライトハウスという名前で有名でしたが、「エンゲージ会社の評判」に名前が変わっています。サイト自体は、口コミを多く取り扱うサイトとして何も変わっていません。

「エンゲージ会社の評判」では、通常の口コミとは別に「女性の口コミ」という項目があり、こちらで女性の意見だけを見ることが可能になっています。

女性は妊娠、出産、育休があるため、ワークライフバランスを重視する傾向があります。そのため、ここにネガティブな口コミを書かれると、女性の応募が減ってしまう原因になります。

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採用に悪影響を及ぼすネガティブな口コミ例

日本には利用者が多い転職サイトが複数あり、企業のネガティブな口コミが書かれやすい環境です。

ネガティブな口コミは、それを見た人に強烈なマイナスイメージを植え付けて、一気に応募意欲を喪失させる力があります。100件のポジティブな口コミがあっても、1件のネガティブな口コミが悪目立ちしてしまい、全体として雰囲気が悪そうに思われることも十分考えられます。

では実際に、どのようなネガティブな口コミが書かれるのか、またそれを見た人がどのような印象を受けるのか、まとめてみました。

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サービス残業が当たり前で、毎日終電帰りです。

長く働くのはきつそう…。

休日出勤が頻繁にあり、有給もほとんど取れません。

プライベートが奪われそう。

上司のパワハラがひどく、誰も意見を言えない雰囲気です。

病みそう。風通しが悪そう。

昇給がほとんどなく、年収は入社時から変わりません。

モチベーションが下がりそう。

新人教育がほとんどなく、放置されて困った。

入社後が心配。

離職率が非常に高く、常に人が辞めていく。

ブラック企業かも。

福利厚生が形だけで、実際はほとんど利用できない。

このようなギャップが他にあるかも。

女性が活躍できると言われているが、管理職は男性ばかり。

結局男性社会、私の輝ける場所がなさそう。

事実と異なる口コミを書かれる可能性がある

転職サイトに書き込まれる口コミには、時に事実と異なる書き込みもあるため注意しなければいけません。

2024年に、中小企業の採用担当者109名を対象に行われた調査では、ネガティブな口コミの内容が事実と異なるかという問いに、約92%が異なると回答していることが分かります。（一部異なるを含めた場合）

仮に、実際に残業が多くて「残業が多い」と書かれることは、仕方のないことだとは思います。しかし、定時で帰れる日が多いのに「残業が多い」と口コミを書かれたらどうでしょうか？

これは採用担当者としては、とても悩ましい問題です。

ではなぜ、このように事実と異なる口コミが書かれるのか。それは転職サイトの口コミが、辞めた人の書き込みが多いからです。

辞めた人の口コミは、その企業に何か不満があって書き込んでいる人がいます。そして不満がある人は、共感を得ようとするあまり、少し話を誇張して書く傾向にあります。

このように転職サイトの辞めた人が書き込めるという仕様が、事実と異なる口コミを生む原因となっています。

口コミはあてにならない？人事が知りたい応募者心理

人事担当者にとって、応募者が口コミをどれほどあてにしているかは気になるものです。応募者側の心理が理解できると、口コミへの対策も明確にすることができます。

ここでは応募者側の気持ちになって、口コミの信憑性について解説します。

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実際に働いた人の口コミは参考になる

転職サイトの多くは、実際に働いた経験がある人の口コミが書き込まれます。この現場の生の声というのは、自分の親や友達、先生のような信頼できる人よりも説得力を持っているため注意しなければいけません。

表面的なデータは誰でも調べられますが、その職場の空気感まで知ろうと思ったら、そこで働いた人の意見を聞くのが一番です。

つまり、応募者にとって働いた経験がある人の口コミは、これ以上にない参考にすべき貴重なデータと言えます。その口コミがネガティブなものだったら、それが応募者に与える影響は計り知れないでしょう。

顕在化していないだけで、多くの人が応募をためらっている可能性は十分に考えられます。

募集要項にないことも知れる

転職サイトの口コミは、現場の空気が伝わる生の声だけでなく、年収や残業時間といった具体的数値や、昇給制度や福利厚生といった社内規定までも知ることができます。これらは募集要項にも書かれていない、いわば企業にとってはあまり公にしたくないデータです。

しかし応募者にとっては、都合の悪いデータまでも参考にした上で応募を検討したいと思うのが、普通でしょう。転職サイトに書き込まれるこれらのデータが、有用性の高いものとして捉えられていることは明らかです。

人事担当者は、応募者がいかに転職サイトの情報に価値を見出しているかを再確認する必要があります。転職サイトでネガティブな情報が植え付けられるということは、採用難につながるため対策が必要です。

企業の口コミ転職サイトに採用担当ができる対策

企業の口コミや転職サイトのネガティブな口コミは、放置すれば風評被害が悪化し、応募者の減少につながります。

採用担当者は、このネガティブな口コミへ対策を講じなければいけません。

でも、口コミの対策なんてどうすればいいのかまったく分からない！という人も多いと思います。

ここからは、採用担当者ができるネガティブな口コミの風評被害対策を解説します。

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口コミの削除申請

まずは、そのネガティブな風評被害を生み出している口コミを削除する手続きを行いましょう。

多くの転職サイトでは、口コミ投稿の際のルールや利用規約が定められています。この利用規約に反するものであれば、運営に削除申請を行えば、該当の口コミを削除してもらえる可能性があります。

ただ、どんな口コミでも削除してもらえるわけではありません。多くの場合、誹謗中傷やデマ、個人情報が含まれるものなら削除の対象にしてもらいやすいです。

実際に削除されれば、風評被害が収まる効果が期待できますが、現実的な方法とは言えないケースもあります。

例えば、ネガティブな口コミが50件あった場合はどうでしょう？50回削除申請をして、50件ともすべてが削除してもらえると思いますか？

また、削除することで「口コミを削除された！」などSNSに書かれるなど、さらなる炎上を生むリスクもあります。

削除申請は、物理的に消すという大きなメリットがある一方で、根本的な解決に至らないケースもあります。

口コミの返信

ネガティブな口コミに返信することが、風評被害につながります。

一見、口コミに返信することと、風評被害には何の接点もないように見えますが、これが立派な風評被害対策になります。

それは口コミ返信によって、正しく謝って改善する姿勢や誠実な対応を見せることで、それを見た人にポジティブな印象を与えることができるからです。

ここで注意したいのが、ネガティブな口コミだけに返信をしないことです。口コミ返信をネガティブなものだけに限定すると、露骨に印象操作をしているように勘ぐられてしまうからです。

ポジティブな口コミには感謝のコメントを返し、ネガティブな口コミには誠実な姿勢を見せる、この両方を行っていきます。

そうすることで、企業の口コミ欄を俯瞰で見渡した時に、口コミ返信を何もしていない時に比べて、なんとなく雰囲気がよくなります。

「ちゃんとしてるな」「まめに返しててえらいな」と思える、これだけでも大きなポジティブ効果が期待できるのです。

採用担当ができる口コミ転職サイトの返信例

採用担当者が、ネガティブな口コミに返信することは、風評被害対策として有効です。でも、実際にどんな風に返せばポジティブな印象に変えられるのか分からないと思います。

口コミ返信で気を付けるポイントは、以下の3つです。

では、このポイントを抑えて例文を見ていきます。

（例1）労働時間に対するネガティブな口コミ

（例2）給与や昇給に関わるネガティブな口コミ

返信例を見ても分かるように、ポジティブな返信をするには具体的な改善案を提示することが必要になります。

採用強化で応募者を増やすには

人事担当が採用において求められることは、より多くの応募者候補の中から有能な人材を引き抜くことです。

そのためには、風評被害対策を行って、会社の評判をポジティブなものにして応募者数を増やしていく必要があります。

ここでは、採用強化につながる風評被害対策を紹介します。

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ポジティブな情報発信

企業がネガティブなイメージに引き寄せられていると感じているのであれば、それをポジティブな情報で上書きしていきましょう。

ポジティブな情報というのは例えば、以下のようなものです。

明確に新商品や新サービスといったポジティブな情報があれば、それを発信していきましょう。

ただ中には、ポジティブな情報なんてない！という会社もあると思います。そのような会社は、自分たちの事業内容を紹介するのも一つの手段です。

事業内容やそこで働く人の明るい声を発信していくことで、ポジティブな認知を広めていくことが風評被害対策になります。

これらの情報発信にはSNSやHP、またはプレスリリースなどを活用することをおすすめします。

会社説明会やインターンシップで透明性を確保

会社説明やインターンシップで、企業としての透明性を示すことで、就活生に対しての風評被害を予防できます。

就活生が、もし企業の口コミ転職サイトでその企業に悪いイメージを持っていたとしても、会社説明化やインターンシップに参加した際に、イメージが変わる可能性があります。

このようなイベントに来た就活生には、不安を持ち帰らせないようにしなければいけません。そのためには、採用担当者は企業の情報になるべく透明性を持たせておくことが重要です。

「残業時間は何時間ですか？」「有給は気軽に取れますか？」など、答えにくい質問が飛んでくることはあらかじめ想定しておきましょう。

就活生に正しく情報を伝えて、不安を取り除くことが、結果的に風評被害対策につながります。

検索のネガティブ情報の露出を抑える

ネット上の風評被害が深刻化すると、検索キーワード（サジェスト）に「○○会社　ブラック」と出たり、検索結果にも過去の炎上事件が出たりします。

これらは放置していても改善することはなく、応募者の目に入れば応募を取りやめるきっかけになります。

これらのネット上の風評被害には、サジェスト汚染対策と逆SEO対策が有効です。

サジェスト汚染対策では「○○会社　ブラック」といった表示をさせないようにすることができます。

また逆SEO対策では、検索結果の炎上事件などのネガティブな記事が上位に表示されないようにすることが可能です。

ただしこれらの対策には、検索エンジンのアルゴリズムを理解するという高いハードルが立ちはだかります。

サジェスト汚染対策と逆SEO対策は、それを専門としている業者がいるので、そちらに依頼するのも一つの手段です。業者によってはすべてお任せで対策してくれるので、風評被害対策でお手軽に採用強化を図ることができます。

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人事がすべき採用強化・風評対策まとめ

ネガティブな口コミは、企業の採用に直接悪影響を与える可能性があります。放置すれば応募者が減少し、内定辞退や採用コストの増加を招く可能性もあります。

ただ適切な対策を行えば、風評被害を抑え、企業イメージを改善し、採用力を高めることが可能です。

口コミへの誠実な返信や情報発信、サジェスト・逆SEO対策を積極的に行い、信頼される企業としてのブランドを確立しましょう。

採用の質を上げて、有能な人材を採用して会社の未来を明るくするのは、人事担当の役目です。

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